古川哲夫さん（海藻類からバイオ燃料）

産学連携の取組み

古川　哲夫　さん

現在の勤務は「手羽屋」です。
40周年同窓会で二次会をやりましたね。
しかし、本職以外にもいろんなことに首をつっこんでいます。

この考えの基本となりましたのは長崎県の経済活性化、特に沿岸漁業の振興策を考えた結果たどり着いたことでした。

　私は長崎県漁連に２０年勤めてこの組織を飛び出ましたが、水産関係に知人も多く、昨今の漁業不振をよく耳にしていたところでした。

　漁獲量の不振、燃料費の高騰さらに高齢化で漁にも出られず、生活にも苦慮している実態を知り、何とか漁業者の一助となるものがないかとの思いで、レポートを作成していました。

　この件を長崎総合科学大学の山中教授に話したところ、可能性が大きいとのことで大学、行政、企業等で研究会を立ち上げた次第です。

　現在、研究会メンバーも２０名近くに増え、研究を重ねています。　特に、メンバーに三菱商事の顧問が参加されており、研究が進めば三菱商事に参加してもらうよう説得するとのことで楽しみにしております。

　また現在４つの補助金申請をしており、これが決まれば起業化に弾みがつくものと思っています。

産学連携で可能性探る

海洋浄化や二酸化炭素(CO２）吸収にもつながる海藻類を原料に、バイオ燃料実用化の可能性を探る「海藻液体燃料と海洋浄化研究会」が、長崎総合科学大学の教授らを中心にこのほど発足。本県の豊かな海洋資源を活用し、地球に優しい新産業創造を目指す産学連携の取り組みが始まった。

2008年3月30日　長崎新聞　6面掲載

　サトウキビかすなどを発酵させて作るアルコールの一種「バイオエタノール」が、ガソリンの代替燃料として注目を集めているが、原料となる穀物の価格高騰を招くなどの問題も発生。国内では食用との競合を避け、海に囲まれた日本の特性を生かし、ホンダワラなどの海藻類をバイオ燃料の原料として活用する研究が始まっている。原料の海藻類を栽培することで、海洋浄化の効果も期待できるという。
　県内でも調査・研究に取り組もうと、長崎総科大産学官連携コーディネーターの山中孝友客員教授を中心に、同大や長崎大、大村湾漁協、バイオ燃料の事業化に取り組む「ジェイ・エヌ・シー」（佐世保市）などの関係者が同研究会を立ち上げた。当面は大村湾を主体に海藻類の調査・研究や酵素の開発を進め、三年後の試験製造を目指している。
　会長に就任した山中教授は「海藻を構成する成分の九割は水分で処理効率などに課題もあるが、化石燃料が枯渇しつつある中、食用と競合しない海洋資源に着目し、海洋浄化につながる取り組み。夢の実現に向け、強力に推進していきたい」と抱負を語った。

海藻類を原料にバイオ燃料実用化の可能性を探る研究会の設立総会＝時津町浦郷、大村湾漁協

※この会議の司会を務めたのが古川さんです。